参考文献
|
-
佐藤和美(2015).Accepting Overseas Health-care Workers through EPAs: Analysis under the framework of two-level game theory.人文社会学報,11(3)
連結:
-
山田久、菊地秀朗(2018)。日本総研 Research Report日本総研 Research Report,未出版
-
文部科学省 (2019.11.5): 日本語予備教育を行う留学生別科等の基準に関する協力者会議 (第 3 回 )議事要旨 。https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/ryugaku/1422518_00002.htm, accessed 2020.5.7.
-
文部科学省 (2018a):ポスト留学生 30 万人計画を見据えた留学生政策 。http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/042/siryo/__icsFiles/afieldfile/2018/05/28/1405510_4.pdf, accessed 2019.7.17.
-
文部科学省 (2018b): ス ー パーグローバル大学創成支援事業、平成 30 年 11 月 14 日 (水 )。http://202.214.194.149/review/aki/H30/img/s6.pdf, accessed 2019.7.25.
-
日本学術振興課 (2018): ス ーパーグローバル大学創成支援 。https://www.jsps.go.jp/j-sgu/logicmodel.html, accessed 2019.7.25.
-
日本経済新聞 (2019.6.11):留学生 1600 人不明東京福祉大に受け入れ停止指導 。
-
田尻英三(2017)。外国人労働者受け入れと日本語教育。ひつじ書房。
-
吉田美智子 ・ 長野剛 (2019.2.24): 留学生30万人計画、教育というより産業政策? 。 朝日新聞デジタル記事 ,https://www.asahi.com/articles/ASM2H4FDBM2HULZU00F.html, accessed 2019.7.17
-
守屋貴司(2018)。外国人労働者の就労問題と改善策。日本労働研究雑誌,696,30-39。
-
守屋貴司(2012)。日本企業の留学生などの外国人採用への一考察。日本労働研究雑誌,623,29-36。
-
寺沢拓敬(2019)。ポリティクスの研究で考慮すべきこと‐複合的合理性・実態調査・有効性研究。日本語教育はどこへ向かうのか,東京:
-
有田佳代子(2019)。職業としての日本語教師 ‐ 『奨学金返済ができないから夢をあきらめます』から考え る。日本語教育はどこへ向かうのか,東京:
-
西日本新聞社(2017)。新移民時代─外国人労働者と共に生きる社会へ。明石書店。
-
谷口吉弘(2008)。留学生30万人計画とツイニングプログラム。工学教育,56(3),44-48。
-
法務局・入国管理局 (2018):高度人材ポイント制による出入国管理上の優遇制度 。http://www.immi-moj.go.jp/newimmiact_3/index.html, accessed 2018.7.25.
-
厚生労働省(2019):外国人雇用状況の届出状況(平成30年10月末現在 )。https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_03337.html, accessed 2020.2.22。
-
津崎克彦著、編集、駒井洋監修(2018)。産業構造の変化と外国人労働者─労働現場の実態と歴史的視点。明石書店。
-
牲川波都季(2019)。政策を動かす日本語教育のために。日本語教育はどこへ向かうのか,東京:
-
牲川波都季(2019)。動いている外国人受け入れ政策。日本語教育はどこへ向かうのか,東京:
-
栗林史子 (2018.10.1): メルカリ、インドのIT人材32人入社新興国採用強化 。 朝日新聞 デジタル ,https://www.asahi.com/articles/ASLB13DY0LB1ULFA00G.html, accessed 2019.7.23.
-
庵功雄(2019)。学習者の変化に対しポストを守るための留学生日本語教育と<やさしい日本語>。日本語教育はどこへ向かうのか,東京:
-
菅谷有子、伊藤夏実、遠藤直子、白鳥智美、関山聡之、成永淑、中村亜美、古市由美子、宮部真由美、森幸穂、山口真紀、東京大学(2013)。『理工学系話し言葉コーパス』の構築とその応用─理工学系7分野の語彙の実態調査─。CAJLE2013 Proceedings,Toronto, Ontario:
-
福岡昌子、趙康英(2013)。グローバル人材育成と企業の留学生雇用に関する研究。三重大学国際交流センター紀要,8,9-38。
-
福嶋美佐子(2016)。外国人高度人材受け入れの現状と政策的課題 : 探索的調査研究。公共政策志林,4,155-173。
-
国際交流基金(2018):2018年度海外日本語教育機関調査結果(速報値)2019年10月8日。https://www.jpf.go.jp/j/about/press/2019/dl/2019-029-02.pdf,accessed2010.2.21。
-
独立行政法人日本学生支援機構 (JASSO)(2018):平成 30 年度外国人留学生在籍状況調査結果 、 平成 31 年 1 月 。https://www.jasso.go.jp/about/statistics/intl_student_e/2018/__icsFiles/afieldfile/2019/01/16/datah30z1.pdf, accessed 2018.7.25.
-
産経新聞 (2018.9.28): 留学生7人、専門学校提訴大量退学で帰国や転校 。https://www.sankei.com/west/news/180928/wst1809280105-n1.html, accessed 2019.7.7
|